社内クラブ発足のメリットとは? ユニークな事例について紹介

カテゴリ:総務のおいしい話 投稿日: 2019.11.1 tag: ,

社内クラブを発足する際には、活動頻度や活動報告の有無、部費等についてあらかじめルールを定め、トラブルが起きないようにしましょう。また、特に運動系のクラブの場合、怪我や事故の危険性が多くあります。基本的に労災の範囲外となるため、スポーツ保険の加入を検討しましょう。今回は、社内クラブを作る意義とメリット、注意点、ルールの策定方法、ユニークな事例について紹介していきます。

社内クラブを作るメリット

入社後、社内でコミュニケーションをとる人が固定化してしまい、もっと色んな人と交流する機会を増やしたいと思ったことはないでしょうか。あるいはより純粋に、同じ職場に勤めている人をもっとよく知りたいと思う人も多いのではないしょうか。社内クラブを作ることで、違う部署に所属する人とも同じクラブに入部することができ、クラブが発足しなければあり得なかったコミュニケーションの機会を増やすことができます。
社内クラブでどのような活動を行うかは会社によって異なりますが、ユニークな活動を目的とした社内クラブも多々あります。社内で希望者を集めれば、普段できなかった活動ができるようになるかもしれません。また、社内クラブをきっかけに新しい趣味を見つけられる可能性も大いにあるでしょう。
社内クラブでの活動が活発になれば、通常業務においても縦や横の新たなつながりができ、クラブ発足前よりも円滑に業務を進められるようになるかもしれません。また、会社によっては社内クラブの活動条件として「価値を創出すること」などと定めており、活動を通じて新事業が発足するケースもあるようです。このように、社内クラブを作ることで通常業務にもプラスの影響をもたらす場合もあります。

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社内クラブを作る際の注意点

当然ながら、社内クラブの発足や運営には多少のコストとリスクが発生しますし、クラブのルールも決めておく必要があるでしょう。これらのことに関する注意点について、以下で説明していきます。

活動内容を詳細に決めておく

社内クラブを作るにあたって、活動の目的や誰をリーダーとするのか、活動の頻度などについては、最初に決めておくべき事項です。これらは活動の根幹をなすものですので、明文化せずに曖昧なままにしておくと、社内クラブそのものがそのうち形骸化していくでしょう。

会社のルールを確認、または規定しておく

会社によっては、社内クラブに関する規定が設けられています。例えば、社内クラブの成立条件として構成員の人数や構成員の所属部署が複数となっていることなどが定められていたり、活動目的として「ただサービスを受けるだけの活動は禁止」などといった取り決めがなされていたりする場合があります。新たにクラブを発足する際は、まずは会社の規定の有無とその内容を確認してみましょう。
社内クラブに関する規定がない会社については、後になって何らかの問題が生じないよう、今のうちにルールの策定をしておきましょう。まずは会社として社内クラブの活動にどのような効果を期待するのかを考えてみると良いでしょう。そして、上記のような諸条件に加えて、活動報告の提出を義務づけるかどうか、社内クラブの活動に対して会社から補助金を出すかどうかも明記しましょう。社内クラブの活動を通じて従業員が会社の期待する効果を生み出すアクションをした場合には報酬を与えるといった施策も良いかもしれません。

怪我対策をする

特に運動系の社内クラブは注意すべきポイントです。中には、登山やスキー、スキューバダイビングといった大怪我・大事故につながる可能性が高い活動をしているものもあるでしょう。社内クラブの活動における怪我については、業務中の活動と認められず、労災保険の適用を受けられないことがほとんどです。したがって、運動系の社内クラブでは、発足時にスポーツ安全保険などに加入しておくべきです。

活動費を支給する

上でも触れたように、社内クラブは会社内で発足した団体であるため、その活動に対して会社から補助金が出る場合があります。こうした補助金は、以下の条件を満たしていれば、福利厚生費として会社の経費とすることが認められています。

  • 社内クラブが全従業員に対して開かれており、誰でも自由に参加できること
  • 補助金が明確かつ目的に適った使途に用いられていること
  • 補助金額が社会通念的に常識の範囲内に収まっていること

上記に当てはまらない場合や、社外の人間も活動に参加する場合などは、福利厚生費ではなく交際費に振り分けられないか検討しましょう。
なお、日本経済団体連合会による2017年度の福利厚生費の調査結果の報告によると、全産業における「文化・体育・レクリエーション」を目的として支給された福利厚生費の平均は、従業員1人1ヶ月当たり1,774円となっています。したがって、補助金額の目安としては1人当たり1,000~2,000円程度を見込み、それ以外にも必要な場合は部費として構成員から徴収すると良いでしょう。

 

ユニークな社内クラブの事例

最後に、実際にある社内クラブの事例を紹介しましょう。もちろん、社内クラブの活動がユニークである必要は必ずしもありませんが、もし何かユニークな活動を始めたいと考えている場合は参考にしてください。

うなぎ部

こちらはSmartHR社の社内クラブです。SmartHR社にはゲーム部や野菜部など、ユニークなクラブ活動が多数存在しますが、その中で最も活動が盛んなものとして挙げられるのが、うなぎ部です。皆でウナギを食べに行くというシンプルな活動内容ですが、1回の食事に1,500円の補助金が支給されるため、参加した経験のある従業員は全体のおよそ87%にも及ぶそうです。

サバゲ部

こちらは水上印刷株式会社の社内クラブです。サバイバルゲームのような少し変わった運動系の社内クラブは男女ともに人気があるそうで、初心者でも気軽に参加できる環境が整っていることがその理由となっているようです。

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まとめ

社内クラブの発足は、従業員同士がもっと仲良くなれる場がほしい場合や、従業員の間で何か新しいことをやりたい場合には、もってこいの選択肢です。さらに、社内クラブの活動がきっかけとなって、新規プロジェクトが生まれる可能性なども十分あります。ただし、社内クラブが存続していくためには、会社ごとのルールをきちんと作っていく必要があります。細かいところをきちんと詰めて、社内の交流をより活発にする場を作ってみてはいかがでしょうか。

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