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「まだらテレワーク」の課題を解決し、安心してテレワークを行えるようにしましょう!

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公開日:2021.10.13

テレワークをする人と出社する人が混在する「まだらテレワーク」では、情報格差や評価への不安が生じやすいという問題があります。従業員全員が働きやすい職場を実現するためには、まだらテレワークの課題を理解し、解決していかなければなりません。今回は、まだらテレワークの意味や現状、まだらテレワークで生じる問題と解決策、効果的なツールについて解説します。

まだらテレワークが増加中

まだらテレワークとは

まだらテレワークとは、出社をして勤務する人と、テレワークで勤務する人が混在している状態のことをいいます。新型コロナウイルス感染症への予防対策として、テレワークはさまざまな業界・業種で普及しました。数度の緊急事態宣言を経た現在では、多くの企業でテレワークに関する運用方法が定まってきています。情報通信業など、テレワークと相性の良い業界では、今後もテレワークはメジャーな働き方の一つとして活用されていくでしょう。
一方で、業界によっては、テレワーク勤務が難しい企業や、コロナ禍が収束した後は原則全員出社に戻したいと考える企業があるのも事実です。このように、業種や企業によってテレワークの運用方針はさまざまであり、企業内部でもテレワークできる業務とできない業務が混在している状況があります。このような背景から、「まだらテレワーク」状態が生じていると考えられています。

企業の半数がまだらテレワーク状態に

somu-lierが2021年9月に行った【調査レポート:テレワークによる健康管理、新型コロナ対策の実態調査】では、テレワークを全社導入している企業が47%、一部導入している企業が37%という結果になりました。全国的にテレワークが普及しているとはいえ、約半数の企業は出社またはまだらテレワークで運営していることがわかります。医療福祉業やサービス業など、在宅勤務ができない業種が存在するほか、テレワーク導入にあたってのデメリットが大きいと感じている企業も多いようです。また、この結果からは、「まだらテレワーク」状態の企業の多さを推察できます。まだらテレワークは、もはや珍しい状況ではないのです。

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まだらテレワークの何が問題?

情報格差が生じる

まだらテレワークでは、テレワークをする人と出社する人とで情報格差が生じやすくなります。社内にいれば、同僚や上司の意見が自然と聞こえてくるため、社内の雰囲気や目指す方向を汲み取ることが可能です。しかし、テレワークの場合、大まかな方針や指示は得られても、詳細部分や暗黙の了解に相当する事項に関しては、得られる情報が少ない傾向にあります。また、当然ながら、顔を合わせている関係の方が親密になりやすいため、出社組だけでプロジェクト進行がされたり、重要な仕事を担当したりすることもあるでしょう。

評価への不安が生じる

パーソル総合研究所による、「テレワークにおける不安感・孤独感に関する定量調査」では、「上司や同僚から仕事をサボっていると思われていないか不安」(38.4%)、「上司から公平・公正に評価してもらえるか不安」(34.9%)など、適切な評価がされるかどうかに不安を抱えるテレワーカーが一定数存在することがわかっています。これに対して、上司からの回答では、「仕事をサボっているのではないかと思うことがある」(40%)、「公平・公正に評価できる自信がない」(39.4%)という結果がでています。やはり、勤務状況が目視出来ないテレワークにおいては、適正な評価に関して、大きな課題があるようです。

孤独感が生じる

同調査では、テレワークで勤務する従業員が「2~3割」の企業で、テレワークする従業員の不安・孤独感が最も高くなることが報告されています。テレワークが過半数以上を占めている企業の場合、同様の立場の人が大多数になるため、テレワークにおける不安や孤独も、「普通のこと」としてあまり認識されないようです。しかし、テレワークで勤務する人が一部しかいない場合、ネガティブな意識が大きくなることがわかっています。テレワークで勤務する人が相対的に少ない企業では、より一層の注意が必要です。

  

まだらテレワークで発生する問題の解決策

  • 情報共有を意識する
    まだらテレワークでは、テレワークで勤務する従業員と、出社して勤務する従業員の間の情報格差をなくす必要があります。基本的な情報共有を心掛けるのはもちろんのこと、「全員が同じものを見ている」状況をつくりだすことが大切です。関係者間だけでやり取りするメールだけではなく、チャットツールやバーチャル・スペースを活用した「回覧型」のコミュニケーションを取り入れましょう。ほかの従業員の業務進捗状況などがわかれば、企業への帰属意識が高まり、テレワーク中の孤独感を軽減できます。
  • 成果主義の導入を検討する
    上司は、テレワークで勤務している従業員の勤務態度を見ることができません。そのため、テレワーク勤務の従業員は、業務へのやる気や熱意が評価されにくい傾向にあります。同じ業務をしていても出社組ばかりが評価され、テレワーク組が不満を持つケースも少なくありません。このような状況を解決するためには、成果主義的な評価方法を導入するのも良い方法です。テレワーク・出社に関わらず、数字など客観的視点から評価できる制度にすることが大切です。
  • コミュニケーションの機会を増やす
    まだらテレワークの状況では、テレワークで勤務する従業員とのコミュニケーションの機会を積極的につくりましょう。業務進捗報告だけでなく、業務の課題や体調・精神面などについて、十分な時間を取って話を聞く姿勢が大切です。また、直属の上司だけでなく、同僚や保健スタッフなど、違う立場・関係にある人とも話す機会をつくると良いでしょう。

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まだらテレワークの企業で活用したいツール

勤怠管理システム「AKASHI」

AKASHIは、クラウドを利用した勤怠管理システムです。パソコンやスマートフォンなどさまざまなデバイスから出勤時間を打刻できるため、まだらテレワークに適しています。
また、テレワーク時の従業員の状況をリアルタイムで確認することも可能です。適切な労働時間を把握することで、勤務時間をめぐるトラブルを避けられます。さらに、AKASHIは週に1度、アップデートされるため、ユーザーの要望や法改正を即座に反映してくれるという利点があります。そのほか、他社が提供しているクラウドサービスとの連携も進められているため、社内で使用しているツールと併用させてより効率的に活用できるでしょう。

まだらテレワークでの活用方法

テレワーク時には、従業員がマイページの打刻画面にて「テレワーク開始」を報告できます。管理者画面では、どの社員がテレワークを行なっているのか、「本日の出勤状況」から直感的に確認可能です。
また、AKASHIの工数管理機能では、プロジェクトの達成に必要な工程を登録することで、工程ごとの工数管理が可能になります。業務の作業量や進捗の「見える化」につながるため、まだらテレワークにおける評価の不安も解消されることでしょう。

  

まとめ

まだらテレワークには、出社組との情報格差や評価への不安、孤独感など、さまざまな課題があります。しかし、すべての企業で完全テレワークが不可能なことから、これらの問題を避けるのではなく、積極的に解決していく姿勢が必要です。まだらテレワークのスムーズな運用は、コロナ禍を乗り越えるために必要なだけでなく、多様な働き方の実現にも繋がります。ITツールなどを活用し、自社に合ったテレワーク運用を目指しましょう。

 

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