新型コロナウイルスの影響で、人との接触を減らすためにDX（デジタルトランスフォーメーション）化が推進されています。その一つとして、遠方との商談をオンライン上で可能にするオンライン商談ツールが注目を集めています。感染症対策だけではなく移動コストの削減や商談の効率化にもつながるため積極的に活用しましょう。今回は、オンライン商談が注目を集める背景とメリット・デメリット、導入の注意点、おすすめツールについて解説していきます。
オンライン商談とは
注目を集める背景
オンライン商談はウェブ上で行われる商談です。これまで商談は顧客サイドに足を運んで行うのが常識でしたが、ネットワークの高速化や安価なウェブカメラの普及により、オンラインでもリアルな商談に引けをとらない商談環境を確保できるようになってきました。
現在新型コロナウイルスの影響で移動や直接の面談に制限がかかるなかで、安全性の面からもオンライン商談がクローズアップされています。
メリット
- 移動時間がかからない
オンライン商談では移動時間が発生しません。従来のやり方であれば、都内の企業間で商談を行う場合でも往復の移動時間として1～2時間程度みる必要がありました。遠隔地から引き合いがあった場合、移動時間を考えるとコスト高になり商談をあきらめることもあったかもしれません。オンライン商談を導入すればこうした悩みは生じず、これまで移動に使っていた時間をさらに商談を増やすことに費やしたり、商談の準備や研修に充てたりとより生産的なことに割り当てられます。 - 予定が確保しやすい
オンライン商談は事前の準備が少ないので、顧客側・販売側双方が予定を確保しやすくなります。問い合わせの顧客が興味を示した段階ですぐに商談を始めることも可能です。予定をすぐに決められるので、最初の接触から受注までのリードタイムを大幅に短縮できます。 - 商談の記録を共有できる
後述するようなオンライン商談ツールを使えば商談そのものをまるごと記録することも簡単です。商談後の振り返りや、スキルの高い営業担当者の商談を営業部署で共有することもできます。
デメリット
オンライン商談のデメリットとしては、通信回線が貧弱だったり適切なツールを導入しなかったりすると成果が出しにくくなることがあります。顧客側がアプリをインストールする必要があるツールなどは、商談を始める前の段階でトラブルが発生しやすいため特に注意が必要です。
導入時の注意点
すべての商談をオンラインで行うのではなく、オンライン商談と通常の商談を状況に合わせて使い分けることが重要です。一定以上時間がかかる場合や比較的定型化した商談にはオンライン商談が適しています。
また、オンライン商談の導入に反対意見を持つ社員も一定数存在するでしょう。あまり使っていない会議室を使ったり部署にオンライン商談ブースを設置したりすることで商談に集中できる環境を確保し、一定期間後に実績を確認すれば徐々に社内に浸透させることができます。
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オンライン商談ツール4選
より良いオンライン商談を行うためには専用ツールが欠かせません。ここでは業界最大手のbellFaceを詳しくご紹介したうえで、他の主要3ツールについて特徴に絞ってご紹介します。
bellFace
「bellFace（ベルフェイス）」は業界最大手のオンライン商談ツールです。接続方法はとても簡単で、アプリのインストールやIDの取得をせずに最短5秒で商談に参加できます。また、bellFaceはGoogle Chrome・Safari・Internet Explorerなど主要ブラウザのすべてに対応しています。なお、顧客がiPhone・iPad・Androidのいずれのモバイル端末を使っていても商談は可能ですが、ブラウザはGoogle ChromeとSafariに限られます。
bellFaceには営業に特化したさまざまな機能があります。たとえば、資料や画面を共有してお互いのマウス位置を確認しながら話すことができます。商談の録画機能を使えば、後から商談を振り返ったり商談のノウハウを共有したりすることも可能です。また、Sales Forceとの連携機能によって商談を営業活動全体の流れに自然に組み込むこともできます。さらに、名刺共有やトークスクリプト、共有メモ、音声のテキスト化、ビューティーモードなどオンライン商談を便利にする機能が多く搭載されています。
bellFaceでは通信障害対策として電話を使って会話します。そのため1対1の商談が基本となりますが、多拠点型ベルフェイスという機能を使えば多拠点・複数でのコミュニケーションも可能です。
bellFaceの料金は公開されていません。料金を確認するためには、公式サイトの料金表ダウンロードフォームにて登録する必要があります。
RemoteOperator Sales
「RemoteOperator
Sales（リモートオペレーターセールス）」は月額10,000円で使えるオンライン商談ツールです。月額10,000円は業界内でかなり安い部類に入りますが、オンライン商談を行うための基本的な機能は備わっています。ただし、音声は電話を使う必要があること、複数参加ができないことなどの制限があります。
RemoteOperator Salesは、1～5ライセンスまでは1ライセンスあたり月額10,000円で、その後はライセンス数が増えると1ライセンス当たりの料金が下がります。導入時には最低3か月の利用契約を結ばなければなりませんが、公式サイトから無料でオンライン体験を申し込むことができます。
B-Room
「B-Room（ブルーム）」はブラウザだけを使ってオンライン商談ができるインストール不要のサービスです。B-Roomは映像・音声ともにインターネット回線を使用するため、デフォルトで最大4拠点から4人が接続することができます。
B-Roomの料金はSプラン（1ルーム4人まで同時接続可能）35,000円からで初期費用・従量課金はありません。B-Roomは2020年度のIT補助金に対応しているので、最大の補助が受けられるとSプランを月額8,750円で利用できます。
VCRM
「VCRM（ブイシーアールエム）」は基本的な機能を備えたオンライン商談ツールです。VCRMではさまざまな環境に対応するために、電話音声とパソコンのマイクを使い分けることができます。その他、複数拠点からの商談参加、音声のテキスト化などが可能です。
VCRMの料金体系は、初期費用98,000円、月額費用36,000円（4ID）で、1ID追加たたり9,000円となっています。VCRMは現在無償提供期間中で、新型コロナウイルス対策として9月30日まで基本サービスを無料で使うことができます。
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まとめ
オンライン商談は効率性や柔軟性の高さから以前より注目を集めてきました。そして現在、新型コロナウイルス対策という新しい観点からさらに注目されています。効率的なオンライン商談を行うためにはツールの使用は欠かせません。いくつかのツールを比較して、自社に最適なツールを導入しましょう。
