トップメッセージとは、社長や経営トップが発信する公式なメッセージのことを指します。社内外への信頼構築やブランド形成、組織の一体感向上に極めて重要な役割を果たします。書き方には、伝えたい内容を明確にし、ストーリー仕立てで語る工夫や、創業時の想いを添えることが効果的です。今回は、トップメッセージの重要性や書き方などについて解説します。
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「トップメッセージ」はその名の通り、企業などの組織の経営トップから発信される、公式なメッセージを意味する言葉です。発信者としては、企業であれば社長や役員クラス、自治体であれば市長や知事などの首長といった役職者が該当しますが、本記事では特に企業に着目して解説します。
トップメッセージは企業の公式サイトやパンフレット等で、企業のMVV（ミッション・ビジョン・バリュー）や、企業沿革などと共に併記されることもあり、顧客や投資家など、多くのステークホルダーが触れる機会のあるメッセージといえるでしょう。
トップメッセージは上述の通り、社長の生の声としては比較的多くの人の目に触れる声明です。そのため、ステークホルダーにとってのトップメッセージは、経営者がどの程度深く経営にコミットメントしているかを確認することができる数少ない指標となりえます。
また、災害時や緊急事態の発生時には、会社としての対応指針・動向が、このトップメッセージにより明らかにされるケースもあるようです。近年では異常気象やコロナ禍など、全社的な対応が要求される異例の事態を経て、トップメッセージが社外からの注目を集めるケースが増えたと考えられます。
加えて、SNSの普及により経営層がより頻繁に、かつ自発的にメッセージを発信しやすくなったことも一因といえるでしょう。
翻って、トップメッセージの目的は社外への発信のみに留まりません。トップメッセージでは、企業の過去・現在・未来といった時系列に沿って、事業分野に対する社長の思いや経験などが綴られる例が散見されます。そのため、従業員にとっては経営層の思いや事業の将来像、ブランドイメージの源泉などを知る貴重な機会ともなり、一種の社内報としてエンゲージメントの醸成にも寄与するでしょう。
また、このようなメッセージの社員への浸透は、採用活動においても有効に作用する可能性があります。トップの掲げる理念を自分ごととして捉えている社員が増えることで、トップメッセージに惹かれて入社を志した応募者にとっては、入社前後のギャップを最小限に抑える効果が期待できるためです。
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トップメッセージをゼロから作成する場合には、まずは構成要素の核となる「トップメッセージを通じて発信したいこと」を明確にしましょう。企業のMVVであったり、業績報告であったり、中長期的な経営計画であったり、その内容と目的は企業や発信者によりさまざまです。
ちなみに、より更新頻度の高いブログやSNSといった形式では、より直近の業況、あるいは社長自身のプライベートな出来事を取り上げるケースも散見されます。本項ではそこまで更新の頻繁でない、公式サイトなどへ掲載する文章を想定して解説しています。
発信したいことの骨子が定まったら、そこへ説得力を持たせるためのストーリーを肉付けしていきましょう。例として、企業のMVVであれば「そのMVVを掲げるに至った背景・きっかけとなった出来事」、中長期的な経営計画であれば「目標へ至るまでのマイルストーン」などが考えられます。これらを盛り込む上では、具体的な経験談や現状の売上高、達成すべき数値目標といった数字など、説明したい事項・時制に適した論拠を準備しておくとより効果的です。
最後に、伝えたいメッセージを現状の企業活動と合致させるために、創業からのストーリーに連続性をもたせましょう。経営者としての持論の展開に終始するのではなく、読者となる社内外の人々に向けたあいさつや感謝の気持ちを述べ、心情を表明することで親近感を持ってもらうことも重要です。
上述した締めのあいさつの必要性からもわかるように、一方的な発信に陥ることは避けなければなりません。あくまで読み手が理解しやすいような形式の文体・表現に努めるほか、文章内での時系列を整理することが大切です。
また、MVVはそもそもが抽象的・概念的な表現であることも多いため、具体化して浸透させることをトップメッセージの目的とする場合は、実際の事業内容に落とし込まれた分かりやすい表現になっているか注意しましょう。
わかりやすさを重視するあまり、トップメッセージに類する文章であっても、実際には企業の広報担当が代筆している、という例も散見されます。注意点1とは反するようですが、あまりにも整った文章は「経営者の生の声」としての説得力を弱くしてしまうことにもつながりかねないため、あくまでも経営者自身が執筆するとよいでしょう。
売上高・従業員数・アンケート結果などの具体的な数値は訴求力の強化に有効ですが、頻繁に更新される数字である場合は、更新頻度にも気を付けましょう。先ほど、執筆そのものは経営者自身が行うべきとお伝えしましたが、最新の数字を高頻度で更新する必要がある場合には、広報担当がその役割を部分的に担うことも一考すべきかもしれません。
トップメッセージは社内外のステークホルダーに向けて、社長の思いや理想を発信する貴重な機会であり、組織の一体感醸成やエンゲージメント向上にも重要な役割を果たします。同時に、会社という集団をある種の「心を持った人格」として見てもらい、親しみを高める機能ももっているといえますので、作成においては経営者自身による執筆や分かりやすい表現、心情の盛り込みなども大切です。
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